実は日本国内同士で、脆弱性チェック禁止となったのは
2003年〜2004年「ACCS(コンピュータソフトウェア著作権協会)個人情報流出事件」
となります。
問い合わせ用CGIスクリプトの脆弱性(バグ)を発見しました
そして、
個人情報(氏名、住所、電話番号など)を自身のパソコンにダウンロードしました
脆弱性の問題点を指摘(警告)しましたが不正アクセス禁止法違反となりました。
日本はIT技術離れが完了してますので(1985年まで戻ってる)、
アンチホワイトハッカー国家です
(なので、情報漏洩大感謝祭の受け身大国)
また、玉音放送の隠し条約で指摘も禁止になっています。
よって最終的に、日本国民情報すべてが世界に流れると断言できます。
基本的に日本中で悪用されなければOKという企業がほとんどなので
海外で悪用されたら、日本国民は対抗手段が存在しません
とある質問サイトも情報弱者であふれかえる事でしょう。
見分ける方法も存在しないので阿鼻叫喚間違いなしです
「実害は確認されていない」は基本的に加害者日本・被害者日本
で海外は関係ない
後日暴露しますけど、カード系なんかは
別の大手ポイントカードオ¥オンリーに切り替えるチャンスなので
復旧をあえてしない所もあるでしょうねぇ
あと、日本企業系のSPFレコードを見て、甘い所を利用すれば
もっと情報収集できるんじゃないかなと思います
それくらい、日本IT技術ありませんから
2026年9月後半より実際に、日本企業が満遍なく個人情報を
漏らし始めました。サイバー攻撃によるものです。
日本で実際にあった事となります。
.onionはイルミナティ保護の為、もし取得開放したら
ドメイン軍(ロズウェル事件参照)に地球返却となる
オーバーテクノロジー軍隊で地球文化なくなるでしょう
そんなわけで、海外提供の日本人データで更に悪用大感謝祭が
始まるでしょうと断言できます
日本はどこの企業も抵抗できません。
IT離れ完了国の末路とも断言できます。
0 件のコメント:
コメントを投稿